GMOジャパンマーケットインテリジェンス株式会社（東京都渋谷区）は、東アジア主要4カ国・地域で『通信販売と共同購入クーポンに関する調査』を実施した結果を公表した。

　調査報告によると、日本、中国、韓国、台湾の東アジア4カ国で昨年10月20日〜11月11日にかけて19歳以上の男女4,000名にアンケートを実施。
「日本における共同購入型クーポンサイトの認知度と利用経験について」の設問では、日本国内で認知度が高い共同購入クーポンサイトは、「グルーポン」「ポンパレ」「くまポン」の順となり、グルーポンに至っては9割に認知されていた。しかし、実際の利用経験を尋ねると、「ポンパレ」「グルーポン」「くまポン」の順と首位が逆転した結果が出た。

　その他にも、「共同購入型クーポンサイトでの購入における不安」や「クーポン情報の入手方法と、共有方法について」に対する意見も紹介している。

続きは以下のリンクから
GMO JMI、『通信販売と共同購入クーポンに関する調査』を東アジア主要4カ国・地域で実施（CNET Japan）

現在中国には5000サイトもの共同購入クーポンサイトがひしめき合っているそうだ。うち3000サイトは2011年前半にサービスを開始したという。
人口を単純に日本の10倍強と見積もっても、日本なら500サイトがしのぎを削っていることになり、どう考えても供給過多である。

ランキングが上のサイトならば大丈夫かというと、上位10サイトは一つ残らず損失を出している、と上位サイトのCEO自身がコメントしている。

今後の見通しも決して明るいものではない。
消費者の共同購入サイトへの興味は既に徐々に低下しているという。「共同購入は既に根本的な変化がおこっている。消費者の興味は脆弱であり、共同購入サイトの売上は予想の半分にも達していない」

つい最近、Groupon中国が中国国内での支店閉鎖・従業員大量解雇をしたばかりである。グルーポンモデルが成功する国、馴染まない国があるとするならば、国単位での精算が始まっているのかも知れない。

元記事：Startup Dating